メンタルヘルス

心理療法

うつ病などの発症の仕方を理解すると、早めの発見と最適な対応が
できて、病気を軽いうちに治療することができます。

現代社会のあり方の変化により、仕事をしている人に、メンタル不全が
多く出てくるようになりました。うつ、適応障害、社会不安障害、パニック障害などです。

うつ病や自殺に至るようなものは深刻です。
1990年代にバブル崩壊がおこったあたりから、自殺者が急激に増加しました。

1988年には年間三万人の人が自殺するようになりました。
それまでより一万人も多くなったのです。
その後も長い間この三万人という数字は横ばいを続けていました。

アベノミクスが発動されて後、経済情勢の改善とともに、
自殺者は三万人以下になりましたが、依然として、
二万人台のままです。

潜在意識の働きは心理療法のさまざまな技術で重要になる仕組みです。
しかし、意識の作用とメンタルヘルスの知識を一般の人はほとんど知りません。
だからこそ、職場での啓発が大切になります。

メンタルヘルス不全を発症して休職する人にとって、
最大の問題は、職場復帰です。

職場復帰の基準や判定には客観的なものさしが存在しません。
主治医の判断や、本人の意思などの主観的なものさしが
左右する問題となります。

多くのストレス障害には、完全治癒という状態はほとんど存在しません。
それは精神科医のよく使う言葉「寛解(かんかい)」という表現に現れています。

つまり寛解の状態での職場復帰がほとんどの事例となるのです。
その場合、同じ部署に戻ることがよい場合もあれば、
配置転換したほうがよい場合もあります。

そして仕事の内容を変えたり、仕事量を減らしたりするのはもちろんのこと、
勤務時間を減らしたり、残業や深夜の勤務などを免除したり、
出張などをさせないことなどの配慮が不可欠となります。

通院への理解も必須で、通院時間の確保に配慮したり、
通院や服薬についての否定的な言葉を言わないことも大事です。

職場の中に心理療法の知識を普及させることが重要です。
カウンセリングマインドを持つ管理職が増える必要があります。

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